煽りと釣りのエピソードサイト「東京成長学校」。


(2017/03/03追記)
フェイクニュースが米国の大統領選挙で顕在化して、国内でもアフィリエイト目的で立ち上げた運営者がBuzzFeedのインタビューに答えていたりと、なにかと話題を集めていいました。

そんな話題で「フェイク」といえば老舗の「虚構新聞」が頭に浮かんだりします。
ただ虚構新聞のようにすべて虚構で、かつ人種差別、障害者差別などに繋がるヘイト記事を避けているようであればまだしも(いや、それでも記事を信じてしまう人は後を絶ちませんが)、本当のニュース記事をパクってきて、そこに差別を煽るような創作したウソを流して拡散させるといった極めて悪質なサイトもありました。

そこにきてGoogleアドセンスからこんなニュースも。

Google: フェイクニュースサイトへの広告配信を停止
Googleが大統領選に関連してフェイクニュースを配信した約200個のニュースサイトに対するGoogle Adsenseなどの広告配信を停止する措置を講じていたことが分かりました。
IT業界の動向に詳しいrecodeによると、広告の配信停止の措置が講じられたのは、11月8日に行われた大統領選挙では一般有権者投票でもトランプ氏が勝利したとする明らかにウソのニュース記事を流したサイトなどが対象となったとしています。

こういう流れがあるということは、日本でも悪質なフェイクニュースのサイトで、もしアドセンスがあれば通報するという手もありそうです。

ただ、悪質なというところが基準の分かれるところ。
特定の法人、個人が悪評や誤解を受けたり被害を被るような類の創作、ヘイト(差別)記事は当然でしょう。しかしそれ以外の単なる煽りというか反感をわざと買うような創作記事サイトなどは、読んで本気にしたり拡散しまう人もいるでしょうけど悪質と言い難い気がします。

別に支持はしませんが、下記がその「煽り」の類ですね。
内容はわざと非常識なエピソードを紹介し、それはしかたないことだと承認するパターンが多いようです。ただ、その煽り記事の創作に行き詰ったのか、アフィリエイトの成果が芳しくないのか、最近は更新がないようです。

(2014/10/23の元記事)
「東京成長学校」式 アクセスアップ法。
以前からある“釣り”“ネタ”もしくは“炎上商法”といった類の話。
昨日(2014.10.22)J-CASTニュースが採りあげたことで、まんまと成功したと思われるブログが注目を集めました。

「上司に指導料月2万円」「社長へ感謝、1万円」 ネット騒然、「これは本当の話なのか」
Aさんが勤める会社では、「給料日に上司からの『指導料』などを指定された口座に振り込むことになっています」という。
「建前上は社員が自主的にやっている」ということらしく、給料日に自宅に帰ってからインターネットバンキングを利用して、「上司の口座に1か月の指導料2万円」を振り込むそうだ。
(中略)
ところが、もっと驚いたのはその答え。
「Aさんが勤めている会社のように、上司からの指導料を払う会社、最近増えているんですよね」(後略)

本家のブログはこちら(「東京成長学校」の公式ブログ)。

他の記事を見れば、「通勤定期を休日に私用で使っていたことがバレて懲戒免職」とか、「美容整形をしていたのがバレて懲戒解雇」といったネタなどで、それはオカシイと言わない点が(釣りとして)秀逸。

おおむねちょっと慣れた人なら(J-CASTニュースは別として)“作り話”とわかるブログです。

ただ、“作り話”そのものははなかなか秀逸。花子とアンじゃないけれど、想像の翼、全開って感じです。
過去に知恵袋や発言小町あたりで見かけたような、非常識な意見、超自己中心的な考えをわざとぶつけて読み手の怒りや反感を買って楽しむような愉快犯タイプのものではなく、現実的ではない(問題を含む)エピソードを創作して淡々と掲載。言ってみれば自分のブログに書いた独り言のようなもので、偶然通りすがった人が「ホント?問題じゃないの?」と勘違いして話題にしてくれるのを待っているんでしょうかね。

自分のブログでやってる限り、荒らしではないし、投稿が非常識といっても差別的な発言もエロもなし、著作権にも抵触していない。

この「東京成長学校」のブログは見たところ2013年3月からのようで、苦節1年と7か月でやっとJ-CASTが釣れたという感じでしょうか。ここまでかかると別にブログ主は釣り糸を垂れるのが好きなだけで、ひょっとすると釣るつもりすらなかったかも知れません。

ま、この「東京成長学校」も、創造性豊かな釣りネタをこのまま発信し続けていけば、単なる炎上商法から「虚構新聞」のように出版されたりアプリになったりと、“成長”できるかも、です。


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