JCBが契約解除した「ホメオパシージャパン」のカード決済の件など。

まず、JCBが契約解除した「ホメオパシージャパン」の件。
「ホメオパシージャパン」は(ぶっちゃけて言えば)自然農法をベースにした食品の販売店舗とネット販売の会社。
“ホメオパシー”とはWikipediaから引用すると

「健康な人間に与えたら似た症状をひき起こすであろう物質をある症状を持つ患者に極く僅か与えることにより、体の抵抗力を引き出し症状を軽減する」という理論およびそれに基づく行為であるとされている。

だそうですが、「ホメオパシージャパン」の商品を見る限り、毒をもって毒を制すなんて過激なことより、無農薬・自然農法といった訴求で自然治癒力を高めるというテーマの商品群の印象を受けました。

で、その「ホメオパシージャパン」のカード決済をJCBが解除通告し、その後クレジットカード決済会社より他のカードも含めてネット決済が契約解除されたという話。

JCBが契約解除 「ホメオパシー商品」クレジットカードが使えない(J-CASTニュース/2012.01.28)
ホメオパシージャパンがクレジットカード会社のジェーシービー(JCB)に加盟店契約を解除され、現在同社の直営店やインターネット・ショップ、同社製品を取り扱う販売店で、クレジットカード決済ができない状態になっている。

ホメオパシージャパンはホームページで経緯などを説明しているが、JCBの契約解除の理由に納得していないようだ。2012年1月10日付で意見書を送付し、2月15日までに契約解除の理由を「改めて説明してほしい」としている。

「ホメオパシージャパン」の抗議内容は、下記のホメオパシージャパンのHOMEの新着情報にあります。
http://www.homoeopathy.co.jp/index.html

JCBの主張は(ホメオパシージャパンの新着情報にあったPDFより)

「常識から考えて、ホメオパシーは効果がある健康食品とは思えない。むしろ消費者に心配を与える可能性を感じる。日本において社会的認知がないことが問題と感じている。社会的認知があれば、ネット等に見られるようなホメオパシージャパンへの誹謗中傷は生じない。日本でも海外のようにホメオパシーに健康保険が適用されるほど社会的認知度が上がれば、その時にJCB加盟店への再加盟を検討する。ホメオパシー全体の話であり、ホメオパシージャパンに限る話ではない。海外も含め、解除可能な契約は全て解除する。」

だそうです。

ここでJCBに関して不自然と感じたことが1つ。

JCBは、だいたいあの怪しさ満載の(詐欺商材もある)情報商材の決済は相変わらずだし、さらにはブラックと正式に判断されたクレジットカードのショッピング枠買取業者の契約は、社会問題化されてもいまだ解除が進まないのに、なぜこんな健康食品系の会社との加盟店契約解除を急いだのか?

不思議です、というか不自然です。

私は「ホメオパシージャパン」がどんな会社なのかはネットで知り得た情報しか知りません。またどんな誹謗中傷が具体的にあったかも知りませんが、やはり裏でJCBに圧力があったのでは?とも感じます。

過去にもちょっとだけ似たところでは、民間療法の1つであった有機ゲルマニウム(浅井ゲルマニウム研究所)の試験薬が薬事法で告発された事件が1997年にありました。
参考:97/04/10 浅井ゲルマニウム研究所の薬事法違反に係る告発・回収
研究所が試験薬を有料で病院に卸したということで当時の厚生省に医薬メーカーから通報があり、研究所が処罰されたという事件だったと記憶しています。
試薬を研究所が無理に売ったわけじゃないし、効果が期待できるのでは?と金銭を支払った病院があるわけだから、やはり医薬メーカーの圧力だったと思います。

私自身、民間療法もほとんど信じていない(大半は効果なしと思っている)のですが、実は肉親の癌がらみで1つだけ「有機ゲルマニウム」というものは何度も購入した経験がありました。そのときは薬事法の告発の影響で「健康食品」になってしまったものしか入手できなくなったわけですが「効果を信じて(好きで)買ってるのに邪魔するな」とも思いました。

で、脱線したので本題に戻すと・・。
別に「ホメオパシージャパン」の肩を持つつもりはありませんが、販売商品の内容がニセものだったとか、健康被害を起こしたとか、そんなクレームがなく、ただ単にJCBが「ホメオパシーは効果がある健康食品とは思えない。むしろ消費者に心配を与える可能性を感じる。」という判断をするのは変。
それはクレジットカード会社ではなく厚生労働省か消費者庁あたりが判断するものじゃないでしょうか?

裏でどんな意思(圧力?風評操作?)があったのか、もしくは単なる担当者レベルの判断がコトを大きくしてしまったのか、興味を持ちました。

ついでに言うと、身体に害がある、またはその可能性がある食品であるとJCBが自社で加盟店の取扱商品に目を光らせるなら、カードのショッピング枠買取業者との契約や、詐欺が横行している情報商材決済もなんとかしろと言いたいところです。

まとまらないけど、そんな感想です。

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